インプラント

インプラント治療で長く噛めるサポートを。

インプラント治療は、歯を失ってしまった場合にフィクスチャーと呼ばれる人工歯根を埋入し、その上に上部構造と呼ばれる人口の歯を繋げる治療法です。インプラント治療で噛めるようになったあとも、長く健康な口腔内を保つために定期検診をおこなっています。口腔内の状態に応じて、正しいメンテナンスをします。

また、当院では安心して治療を受けていただくために、3年以内のトラブルを無料でサポートする制度を設けています。

インプラントはこんな方にオススメです

  • もうこれ以上他の歯を失いたくない方(両隣の歯など)
  • 入れ歯やブリッジに不満がある
  • 自分の歯と同じように噛みたい
  • ブリッジで両隣の健康な歯を削りたくない
  • 入れ歯の口臭が気になる

インプラント治療のメリット

咀嚼力UP

入れ歯の咀嚼力は自然歯の5%にも満たないが、インプラントの場合は自然歯とほぼ同様(約80%)で硬い食べ物でも美味しく味わえます。

天然歯同様の審美性

インプラントは天然歯とほぼ変わらず、優れた審美性を実現します。

天然歯の保全

インプラントをすることでご自身のきれいな歯を削る治療を回避することができます。

インプラント治療の流れ

カウンセリング

どの治療を望まれるかなど、患者様のご希望をお伺いしてから、インプラントについて詳しくご説明します。このとき、お口の中で気になっている点などがありましたらお気軽にご相談ください。

口腔内の精密検査・治療計画

インプラントに必要な検査を行います。治療が可能であれば、詳細な治療計画を立てて実際の治療へと移行します。

術前処理

インプラント治療に必要な口腔内環境を整えるための治療を行います。虫歯の処置や歯周病の治療などがあります。

ガイド作製

ケースによって、ガイドを作製することで、正確に、適切な位置にインプラントを埋入することができます。

歯科用インプラントの埋入手術

ガイドに従い、インプラント治療(人工歯根)を顎の骨に埋入する手術を行います。痛みに関する配慮をできる限り行います。

治癒期間

埋入したインプラントが骨としっかり結合されるまで一定の治癒期間(下顎で約3ヶ月、上顎では6ヶ月)を必要とします。

アバットメント(歯の土台)の取り付け

アバットメント(歯の土台)の取り付けを行います。状況に応じて簡単な手術を行う場合もあります。

上部構造(人工歯)の作製

埋入したインプラント及び口腔内全体の印象採得(型取り)を行い、失われた歯の部分を作製し、アバットメントに装着して完成です。

メインテナンス

歯科用インプラントを長期間安定して使い続けるには、適切なホームケアと定期検診によるプロフェッショナルケアが不可欠です。担当医に従い、適切なメインテナンスを実施してください。

監修/新越谷駅前歯科 院長
大学卒業後、一般歯科医院・大学病院勤務後に草加で九年間研鑽を積む。これらの経験を活かし、地元の皆様に、審美歯科、外科、矯正歯科、義歯など、幅広い歯科治療をご提供いたします。

インプラントのよくある質問

治療は誰でも受けることができますか?
年齢的に顎の骨が完成する20歳前後から、健康な方であれば基本的に誰でも治療を受けることができます。
手術の際に入院が必要ですか?
基本的には日帰り手術になります。ただし、特殊な症例の場合や全身疾患をお持ちの患者さんの場合は入院して手術を行うこともあります。
治療期間はどのくらいかかりますか?
インプラントを理入した部位や個人によって差がありますが、4カ月〜7カ月程度の治療期間が必要になります。
インプラントはどのくらい保ちますか?
患者様の衛生管理に大きく関係してきますので、お口の衛生状態が悪いと長持ちしません。常に衛生状態を良好に保ち、担当医や歯科衛生士の指導に従っていただくことが大切です。それにより、研究では10年生存率が約90%と長期に安定した結果を得ることができます。
治療費はどのくらいかかりますか?
通常のインプラント治療は健康保健の適用外となります。さらに埋入するインプラントの本数や治療内容により異なりますので、詳しくは担当ドクターにお聞き下さい。

自由診療の副作用とリスク

副作用とリスク

手術直後は痛みや腫れ、内出血などを起こす場合があります。インプラント歯周炎を起こす恐れがありますので定期的なメンテナンスが必要です。インプラントは十分な骨がなければ埋入できません。よって、インプラントを埋入するために十分な骨の量があるかどうかをレントゲン写真やCTスキャンを使って検査する必要があります。顎の骨の量が少ない方でも、骨を移植や人工の骨を使ってインプラントを行えるケースがあります。※個人差があります。

おおよその費用

準備中

記載理由

平成30年6月1日に施行 医療広告ガイドラインに準拠し、患者様が歯科医療に対して適切な選択を行えるようにするための注意事項として記載。

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